新型コロナ感染拡大下におけるインド企業の働き方とは?

コロナ禍における日印の働き方と採用状況①

このような状況下で、インドに拠点を持つ外国企業は、インド人従業員とどのようなコミュニケーションや従業員管理をしていく必要があるのでしょうか?今までは、インド拠点に駐在員を置き、直接的にインド人社員の管理をするというのが一般的でしたが、今後はインド人社員といかにリモートでのコミュニケーションを円滑にできるか、そしてどうリモートで従業員のワークを可視化できるかを考えて、適する方法を導入する必要が出てくると思われます。

もちろん、置かれているポジションやワークの種類によってはオフィスに出勤する必要のある方もいますが、現状、新型コロナウィルスが収束するか分からない状況の中で、ロックダウンが解除されても、全ての従業員に対してオフィス出勤を義務付けるのはリスクもある以上、今このタイミングで、今後の働き方及びインド人従業員やインドの取引先とのリモートコミュニケーションの方法を見直してみる良い機会ではないでしょうか。

【執筆者】

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山本 勝則
Infobridge India Pvt. Ltd.
大学卒業後、2017年より、インドにおけるマーケティングやコンサルティングサービス・新規事業創出サービスを提供するインフォブリッジに入社。

<インフォブリッジグループについて>
2006年より日系大手メーカーを中心に、高級品からマス商品迄、幅広く市場調査や事業企画、新商品開発支援等を行っており、インドにおける一からの事業開発の支援も行っています。また、インド政府やインド企業の日本企業との、ビジネスマッチングにも数多く携わっています。グループにインド国内10拠点以上を構える市場調査会社、デリー近郊グルガオンでのレンタルオフィスサービス運営会社を持ち、様々なクライアントのインド進出ニーズに応えます。また、現地法人インフォブリッジ・インディアとの連携を活かし、法人設立や販路開拓、マーケティングの他、現地大学生・テック関連技術者などを募ったハッカソン・アイディアソンの開催、スタートアップ支援など、幅広くインド進出をワンストップで支援しています。

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